サブプライム 逆張り

サブプライム 逆張り投資ファンドという米国のヘッジファンド業界で
昨年最も関心を集めたが商品があり、信用力の低い個人向け住宅融資
（サブプライムローン） 関連の証券化商品をカラ売りして
「値下がり益」を得る投資手法を取り入れたファンドです。

サブプライム危機が深刻になればなるほどもうかる仕組みで、巨額の
運用収益を 上げたファンドも少なくないが、こうした逆張り派の
一部が、早くもサブプライム後をにらんで動き出しているという。

運用開始時に１億３０００万ドルだった運用資産は年末に２４倍の
３２億ドルに膨らんだ。

１年間の総収益率（証券の値上がり益と金利の合計を元本で割った比率）
は実に３５０％、そして運用収益の拡大につれて投資家の資金が殺到した。

「サブプライム逆張りといっても、言うはやすく行うは難し」とある
ヘッジファンド運用会社のトレーダーは言う。

少なくとも２年ほど前まで、ポールソン社が設定したような
逆張り投資は存在しなかった。

住宅物件や住宅ローン債権をカラ売りする市場はあり得ず、
住宅ローン担保証券（ＲＭＢＳ）を株式のように空売りする
ことも難しい。

カントリーワイド・ファイナンシャルなど住宅ローン会社の株式を
カラ売りするくらいしか逆張り投資の手段はなかった。

金融テクノロジーが「サブプライム逆張り投資」を可能にしたのです。

０６年に米金融情報サービス会社マークイット・グループが
サブプライムＲＭＢＳの指数であるＡＢＸ指数を開発した結果、
同指数が店頭市場で取引されるようになり、株式と同じように
複数のサブプライムＲＭＢＳをバスケット売買できるようになり、
この指数のカラ売りを通じて、サブプライム関連証券の
逆張り投資ができるようになったのです。

同時に経営の悪化した企業の社債投資の際に一種の保険として
開発されたクレジット・デフォルト・スワップ（ＣＤＳ）が
普及し、住宅ローン会社のＣＤＳに投資して逆張り投資する
道も開けたのです。

資産担保証券投資専門のヘッジファンド、ＭＫＰキャピタル・
マネジメントである同社は、ポールソンと並んでサブプライム
危機を投資の好機に転換した数少ない運用会社の１つであり、
運用する５本のファンドのうち、昨年年間の総収益率は最大で
４０％を確保したのです。